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(株)地理情報リサーチ
コストパフォーマンス抜群の測量設計等委託業務積算システム Survey Plan Ver7
製品概要・特徴

Survey Plan Ver7ではお客様のご要望を
取り入れ、さらに使い安くなりました。
大幅にリニューアルし、機能が追加されても
価格は98,000円(税抜)と据え置きました。

バリューSurvey Plan Ver7

いままでのノウハウと感謝の気持ちを価格に還元いたします。
もう、高いシステムを購入する必要も、毎年高い更新料を払う必要もありません。

高価な他社ソフトと機能を比較してお選びください!

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価格表(安価な理由は?)
誰にでもすぐできる簡単操作
委託業務のほとんどを標準でサポート
多様できめ細かな見積書の作成が可能
全ての積算データの印刷が可能
印刷データのExcelファイル出力が可能
印刷データのPDFファイル出力が可能
ネットワーク対応
バージョンアップも確実・格安
無料試用期間が20日間あります
低入札調査価格の設定が出来るようになりました。
以前に作成した見積書の再編集が容易に確実に出来るようになりました。
新規見積書の作成の場合は常にまっさらな初期状態から作成出来るようになりました。

他のPCと見積書(積算データ)のやり取りが出来るようになりました。
端数処理・変化率(補正率)の算出処理を更新しさらに正確な積算が可能となりました。
補正率及び代価(単価)の算出方法がわかるように、計算式を補正率内訳表及び代価表に明示しました。

動作環境はこちら

※画面サンプルをクリックすると拡大表示します。

誰にでもすぐできる簡単操作

画面のガイダンスに従い、設計書を見ながら項目を選択し、数量・変化率を設定するだけで誰にでも積算できるようになっています。
 Ver7から「新規見積書の作成」と「既存見積書の呼出」を完全に分離し、より分かり易くしました。

トップ画面 見積業務種別選択
Survey Plan トップ画面 見積業務種別選択画面


委託業務のほとんどを標準でサポート

国土交通省、農林水産省等の標準積算基準に準拠 しています。

  全業務の全工種リストはこちら(PDF)  ※2022/3/25 時点

測量 基準点測量/水準測量/現地測量/路線測量/河川測量/深浅測量/用地測量/流量観測/成果品検定料/林道測量/保安林調査/渓間工測量/山腹工測量/測線測量/流量観測業務/高能率精算団地路網整備事業/砂防指定地進達書類作成/地割測量/UAV写真測量/地上レーザー測量
補償調査
権利調査/建物等の調査/営業その他の調査/予備調査/移転工法の検討/事業認定申請図書作成/再積算業務/土地評価/補償説明業務/消費税等調査/物件調書作成/工損調査
国土交通省
設計
道路設計/交差点設計/道路休憩施設設計/歩道詳細設計/道路設計関係その他設計等/一般構造物設計/橋梁設計/地下横断歩道設計/トンネル設計/共同溝設計/電線共同溝(CCBox)設計/仮設構造物詳細設計/河川構造物設計/砂防施設設計
農林水産省
設計
頭首工/ポンプ場/水路工/ほ場整備/畑地かんがい施設/農道/積算参考資料作成/ため池改修/コンクリートダム/フィルダム/営農飲雑用水施設/渓流取水工/小電力発電所
国土交通省
調査
道路環境調査/洪水痕跡調査/河川空間水辺調査/河川空間利用実態調査/生物調査/ダム湖版生物調査/河川調査/道路施設点検業務/橋梁定期点検
国土交通省
水文観測業務
水文観測所保守点検業務/流量観測業務/水位流量曲線作成業務/水文資料整理業務
農林水産省
機能診断
機能診断/基本調査/機能保全対策
写真測量 空中写真測量
数値図化/修正測量/簡易写真地図作成/写真地図作成/地図編集/基盤地図情報の作成 ※参考として

地質調査

土質ボーリング/岩盤ボーリング/サンプリング/サウンディング/原位置試験/オーガーボーリング/土木調査ボーリング/孔内計測/孔内試験/CBR試験/土質試験/岩石試験/現場内小運搬/足場仮設/弾性波探査/軟弱地盤技術解析/地すべり調査/水文調査/物理検層/環境計量測定分析 
農林水産省
用地調査
権利調査/土地の測量/登記資料収集整理/建物等調査/営業その他調査/予備調査/移転工法案の検討等/再算定業務/土地評価/補償説明/事業損失/費用負担の説明/環境調査/事業認定/物件調書の作成/保安林解除等/完了図書の作成/内水面漁業権等調査
上水道設計
開削工法/推進工法/シールド工法/水道橋/配水池/ポンプ場/浄水場/震災対策用貯水施設/震災対策用応急給水施設
下水道設計
下水道基本構想/公共下水道全体計画/下水道法による事業許可設計/都市計画決定図面作成/都市計画事業許可申請図書作成/管渠設計/ポンプ場設計/終末処理場設計
地籍調査
地上法(C行程,D行程,E行程,F行程,G行程,H行程)/航測法/概況調査/予備調査/数値情報化/地籍集成図/現況測量・復元測量/山村部における筆界案作成/都市部官民境界基本調査
国土地理院
基本測量
基準点測量/精密測地網高度地域基準点測量/精密辺長測量/ジオイド測量/電子基準点付属金属標取付観測/水準測量/精密基盤傾動測量観測/空中写真測量/デジタルオルソ作成/地図修正/地図調整/数値地図作成/数値地図修正/地図複製/基準点維持/基準点現況調査作業/基準点測量(セミダイナミック補正)/水準点水平位置決定作業/都市再生街区基本調査(土地活用促進調査)/電子基準点現地調査作業/地殻変動位置変化補正業務
都市再生機構
(UR都市機構)
測量作業
基準点測量/水準測量/平板測量/方眼測量/空中写真測量/境界測量/路線測量/確定測量/用地確定測量
NEXCO
(旧道路公団)
委託業務
測量/土質地質調査/環境関係調査/設計/試験/維持関係調査・設計等/参考基準
防衛省
設計業務
駐屯地等基本設計/特別地区基本設計/飛行場基本設計/道路基本設計/水道施設基本設計/雨水排水基本設計/汚水排水処理基本設計/用地造成実施設計/飛行場施設実施設計/排水施設実施設計/給水施設実施設計/港湾施設実施設計/河川海岸施設実施設計/燃料貯蔵施設実施設計/爆薬貯蔵施設実施設計/環境整備実施設計/防災施設実施設計/建物付帯土木工事実施設計/単独構造物実施設計
林道工事測量・建設コンサルタント委託業務
地表・地質等調査業務/調査測量設計業務/設計業務/林道環境調査業務
港湾局
委託業務
計画・開発/予備設計/基本設計/詳細設計/実施設計/測量業務/水域環境調査業務/環境生物調査業務/磁気探査業務/潜水探査業務/土質調査業務/
国交省
発注者支援業務
・用地補償総合技術業務
・用地関係資料作成整理等業務
・技術審査業務、工事監督支援業務、積算技術業務
・事業計画業務
・施工段階確認業務
・ダム管理支援業務
・道路情報管理業務
・道路許認可審査・適正化指導業務
・特殊車両事務業務
・河川巡視支援業務
・河川許認可審査支援業務
・堰・排水機場管理支援業務
・堤防等点検支援業務 車両管理業務
・港湾等発注者支援業務
・用地調査点検等技術業務
治山事業調査業務
一般調査(ボーリング、弾性波等)/地すべり調査・解析/山地治山等調査・解析/保安林管理道調査/流域別調査/渓間工測量・設計/山腹工測量・設計/海岸防災造林造成測量・設計
林道工事調査等業務 一般調査(ボーリング、弾性波等)/路線全体計画調査/地区全体計画調査/二車線林道測量/一車線林道測量/保安林調査/二車線林道設計/一車線林道設計
国土交通省
公共嘱託登記業務
土地家屋調査士(調査業務/測量業務/申請手続き業務/書類の作成等)、司法書士(登記に関する新成手続/書類の作成、その他/割増料・相談業務)
国土交通省
境界杭設置及び図面修正業務
境界杭設置(作業計画/現地踏査/座標計算/測定設置/杭打図作成/点検整理/補足多角)、図面修正(座標入力図化/面積計算/用地実測図原図、用地平面図、用地確定図)
国土交通省
用地アセスメント調査業務
打合せ協議/現地踏査/目視調査/現地聞込み調査/公的記録簿調査/地元精通者等確認調査/測地的確認調査/用地リスク特定調査票の作成/用地リスク配置図の作成/用地リスク工程表の作成/用地取得行程管理計画書の作成
水道施設設計業務 基本計画・許可設計業務/アセットマネジメント業務/水利使用許可申請書(更新)作成業務/届出設計業務/水道管網計算業務/危機管理マニュアル策定業務/既設管路の地震時被害想定業務/管路耐震化・更新計画作成業務/耐震診断における簡易診断業務
土質・地質調査 一般地質調査/地すべり調査/試掘横抗調査/ボーリングコア調査/岩盤せん断試験/トレンチ調査/盛土の動態観測/急傾斜調査/道路防災点検業務/小運搬/足場設置費/機械据付・撤去費/給水費/産業廃棄物処理費/ボーリング孔閉鎖費/埋設物事前確認及び復旧/土質ボーリング/サンプリング/岩盤ボーリング/屈折法弾性波探査/浅層反射法探査/電気探査/地中レーダ探査/表面波探査/深地温探査/常時微動測定/ジオトモグラフィ/VPS探査/水文調査/孔内計測/孔内試験/物理検層/サウンディング/土石流監視システム/土質試験/岩石試験/土壌・地下水汚染調査/土地履歴等調査
防災マップ
※参考として。
洪水ハザードマップ/浸水想定区域図/地震防災マップ
移動体計測車両による測量(MMS)
※参考として。
移動取得計測/標定点測量及び合成/数値図化
林野庁
森林整備保全事業
測量業務、設計業務
環境省 自然公園設計
北海道
建設部
測量(細部調査/道路の区域決定変更資料作成/植生調査/作工物調査/砂防測量/農道台帳作成/河川竣功平面図作成/河川現況台帳作成/道路台帳補正/平面図等の複写及び縮図作成/北海道橋梁データベース登録作業/北海道トンネルデータベース登録作業/ほ上測量/海岸保全/地理情報システムデータ作成/立木調査/雪況調査対策工検討)
地質調査
設計(河川構造物設計/魚道設計(砂防構造物設計含む)/地すべり対策工詳細設計/急傾斜地崩壊防止施設調査設計/災害復旧測量調査設計/公園緑地設計業務)
北海道
土地改良事業
測量(ほ場測量、海岸保全、水質調査、地理情報システムデータ作成、農道台帳等作成業務)
設計(客土、農地造成改良、海岸保全、調査計画設計、公園緑地、保安林解除申請図書作成業務委託)
岩手県 橋梁点検(定期点検/打音検査/橋梁台帳の補正/点検調書作成)
道路台帳作成
新潟県 道路台帳作成
福岡県 橋梁点検業務、工事積算補助業務、地積測量図等作成業務
埼玉県 境界点再現測量
土地利用履歴等調査
山梨県 道路台帳平面図修正業務
鳥取県 保安林解除申請図書作成業務
福島県 測量(災害復旧委託業務/道路台帳整備調査業務/交通量推計業務 (道路環境調査)/土地登記に係わる現況写真撮影/積雪密度観測業務/積雪観測装置保守点検/砂防施設調査業務/交通事故調査業務/港湾台帳整備業務/漁港台帳整備業務/道路附属物点検業務/地すべり防止施設等調査業務)
設計(落石防護網設計業務/橋梁補修調査設計/地域づくり調査/土石流基礎調査/地滑り基礎調査/橋梁耐震補強詳細設計/ジェット・大型カルバート等定期点検/横断歩道橋定期点検/急傾斜地基礎調査)
沖縄県 磁気探査業務

  ※市場単価、市場材料費等を使用している場合があります。
  ※市場単価、材料費等は地域/時期によって異なります。
  ※市場単価、材料費、機械経費、損料等は各地域の最新のデータをご使用下さい。
  ※未設定の市場単価、市場材料費もありますので、ご確認の上、お願い致します。

  ※積算したい工種がみつからない場合、工種名称を入力する事により業務工種を検索できます。

<< 上記以外の業務が必要な場合は、お客様が新規に追加することができます >>

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多様できめ細かな見積書の作成が可能

見積提出先毎に単価セット、代価セットを登録/管理できるので、提出先に応じた多様な見積書が可能。

あらかじめ標準で登録されている単価/単価セット、代価/代価セットの変更/追加が自由にできます。

あらかじめ標準で登録されている変化率、補正率、安全費率、冬期補正率、各種経費率及びそのセットの変更/追加が自由にできます。

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全ての積算データの印刷が可能

見積内訳書印刷例※帳票名をクリックするとサンプル帳票がご覧になれます。(PDF)

見積書表紙
見積内訳書
内訳表
代価表
補正率内訳表
総括表
単価表
変化率一覧表
安全費率一覧表
冬期補正率一覧表
各種経費率一覧表

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印刷データのExcelファイル出力が可能

 全ての印刷データはプリンタはもちろんMicrosoft Excel ファイルにも出力できるので、Excelで各社独自のスタイルの見積書にカスタマイズ可能です。

 また見積書表紙等の帳票印刷レイアウトをあらかじめ各社独自のスタイルにカスタマイズしておけば常に各社独自の帳票フォーマットで印刷する事も可能です。

※Microsoft Excel ファイルに出力するには、ご使用のパソコンにMicrosoft Excel 2000以上(Windows 10 / 8 / 7 / Vista の場合はMicrosoft Excel 2003以上)がインストールされている必要があります。

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印刷データのPDFファイル出力が可能

見積内訳書印刷例

 全ての印刷データはプリンタはもちろんPDFファイルにも直接出力できます。
 PDF作成(書込)用ソフト(ドライバー)は必要ありません。
 本システムから直接フォルダー名、ファイル名を指定してPDFファイルを作成出来ます。






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ネットワーク対応

● 1台購入して頂ければ、ネットワーク(LAN,WAN)接続環境にあるパソコンは何台でも無料で使用出来ます(推奨)。

※ライセンスを取得(購入)したパソコンのフォルダーを他のライセンスを取得していないパソコンから参照する事により、ライセンスを取得していないパソコンでも使用出来ます。

データはそれぞれのパソコンで保存(管理)して頂きます(共有は出来ません)。

異なるPC同士でデータのやり取りが出来るようになりました。

※複数台同時に起動及び使用出来ます。

※ネットワークライセンスの取得方法については「マニュアル」の「2.4 ライセンスキーの登録」をご参照下さい。

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低入札調査価格の設定が可能

・低入札調査価格、低入札制限価格の設定が出来るようになりました。
・調査価格の設定率は業務毎に自由に設定出来ますので、調査価格のシミュレーションが容易に出来るようになりました。

調査価格設定(経費率設定)画面 調査価格確認(見積書作成)画面
調査価格設定(経費率設定)画面 調査価格確認(見積書作成)画面


以前に作成した見積書の再編集が容易に確実に出来るようになりました

既存見積書の選択画面

 トップメニューの「既存見積書の呼出・編集」から、以前作成した見積書が容易に呼び出す事が出来ます。

 呼び出した見積書は数量はもちろん変化率、見積条件等も元の状態に確実に再現します。




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新規見積書の作成の場合は常にまっさらな初期状態から作成出来るようになりました

新規見積書の件名・業務選択画面
 トップメニュー「新規見積書の作成・編集」を選択すれば、全くの初期状態から見積書を作成出来ます。

 以前の選択・編集された状態が残っている事はありません。

 業務件名を入力する時点で業務を選択出来ますので、業務をその都度切り換える必要がありません。


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他のPCと見積書(積算データ)のやり取りが出来るようになりました。

積算データの書出・読込選択
1、トップメニューで「6.積算データの書出・読込」を選択します。











見積書書出/読込フォルダー指定
2、書出/保存ユーザー名、書出/保存フォルダー、読込フォルダーを指定します。











書出/保存見積書選択
3−1、「書出データ選択」ボタンをクリックすると、既存見積書一覧が表示されます。

3−2、書出/保存する見積書を選択して、「F1:書出実行」して下さい。

※指定のフォルダーの下に「ユーザー名称-YYYY年MM月DD日」というフォルダーを作成し、そこに指定した見積書を書出/保存します。




読込見積書選択
4−1、「読込データ検索」ボタンをクリックすると、指定のフォルダーに書込/保存されている見積書の一覧が表示されます。

4−2、読込見積書を選択して、「F1:読込実行」して下さい。

※指定した見積書が既存見積書として読込されます。


端数処理・変化率(補正率)の算出処理を更新しさらに正確な積算が可能となりました。

新規見積書の件名・業務選択画面
 業種により、端数処理方法を設定/選択出来るようにしました。

(1)測量業務(国土交通省)
(2)設計業務(国土交通省)
(3)地質調査(国土交通省)
(4)用地調査(国土交通省・地方整備局)
(5)地籍調査(全国国土調査協会)
(6)土地区画整理

※上記以外の業務は補正率及び変化率(以下補正率という)を業務工種毎に乗算 するか、直接人件費に乗算するか選択出来るようにしました。


新規見積書の件名・業務選択画面


 変化率(補正率)は設定したいもののみを選択し、条件毎に数量入力出来るようにしました。

 算出計算は加重平均計算により行うようにしました。






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補正率及び代価(単価)の算出方法がわかるように、計算式を補正率内訳表及び代価表に明示しました。

新規見積書の件名・業務選択画面



 補正率内訳表






新規見積書の件名・業務選択画面



 代価表(測量)








新規見積書の件名・業務選択画面



 代価表(設計)








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試用期間が20日間あります → 無料でお試しください

本システムはインストールしてから20日間は無料でご試用いただけます。
その後継続して使用したい場合は、ライセンスをご購入ください。

 無料ダウンロードはこちら

ご購入はこちら

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バージョンアップも確実・格安

本システムは1995年にVer1を発表してから、今回のVer7に至るまで、歩掛の変動に伴い毎年、確実にバージョンアップをさせて頂いています。そのバージョンアップ料金も格安で行っています。
バージョンアップはこちら

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料金(試用期間経過後も使用して頂ける場合):< 価格表(安価な理由は?)>

 ・令和5年1月1日以降にご購入/有料バージョンアップのお客様:無料
 ・バージョン7.10以上のお客様:無料(ライセンスキーの再登録不要)
 ・バージョン6.0以上のお客様:¥27,000−(税抜)
 ・1台購入して頂ければ社内ネットワーク(LAN)上にあるパソコンは何台使用しても無料
 ・ネットワークに繋がっていない場合、2台目以降購入のお客様:¥49,000−(税抜)
 ・新規ご購入のお客様:¥98,000−(税抜)
 ・乗り換え/2台目キャンペーン購入のお客様:¥68,000−(税抜)

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動作環境

OS  Windows7/Windows8/Windows10/Windows11
CPU  1GHz以上(2GHz以上推奨)
ハードディスク  10GB以上の空き
メモリ  4GB以上(8GB以上推奨)
ディスプレイ  800×600ピクセル以上
プリンタ  Windows対応プリンタ
その他 

印刷データをExcelファイルに出力する場合はMicrosoft Excel2003以上 が必要。

※WindowsXp / Vista / 7 /8 / 10 /11、Microsoft Excel は、 米国Microsoft Corporation.の米国およびその他の国における登録商標です。

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